スポーツの世界でたびたび問題になる暴力問題。日本国内では、しつけや指導の一つとして言動による様々な暴力が根付いており、指導者の知識や技術の欠如、行き過ぎた勝利を追求する姿勢など様々な要素が原因となっているようです。
子供達や若者が通うスポーツスクールや部活動も例外ではなく、2020年に公表された国際人権NGOヒューマン・ライツ・ウォッチによる調査では、25歳未満の回答者381人のうち19％からスポーツをやっていて殴られた、蹴られた、などの経験があるとの経験があったそうです。スポーツ団体は、スポーツに取り組む人々を守ると約束していますが、まだまだ被害が減らないのが現状です。
このような状況を変えるべく、指導と称したスポーツにおけるあらゆる暴力（身体的暴力、暴言、性暴力など）を禁止する法律と、スポーツでの暴力に対応する独立した専門機関（セーフスポーツセンター）の設立を日本政府に求める署名キャンペーンがスタートしました。
これらが実現することにより、スポーツに取り組む人々が守られる基準が設けられ、加害者には適切な処分を下されるようになります。
日本でのオリンピック開催が迫りスポーツに注目が集まる今、スポーツのあり方について改めて考えてみてはいかがでしょうか。
PEACE DAY財団理事 土井香苗もこのキャンペーンに関与しておりますので、ぜひご参加ください！
